Sustainability サステナビリティ

すべての人に健康と福祉を


すべての人に健康と福祉を​

健康宣言と健康経営の推進

特に関連するターゲット:

  • 3.3 感染症への対処
  • 3.4 精神保健及び福祉を促進

他に関連するゴール:

関連するサステナブル重要テーマ:

  • ひとづくり
  • 生活環境品質

当社の創業者である五島慶太は、『人の成功と失敗のわかれ目は、第一に健康である。次には、熱と誠である。体力があって、熱と誠があるならば必ず成功する。』と残しています。この、健康が不可欠という考えは、当社の価値観として創業当初より脈々と受け継がれてきました。 

健康宣言と健康経営推進体制

そのDNAを受け継ぎ、2016年、東急グループの存在理念「美しい生活環境を創造し、調和ある社会と、一人ひとりの幸せを追求する」を踏まえ、その実現に欠くことのできない「健康」を追求する経営を推進するため、健康宣言を制定しました。健康宣言では、当社従業員やその家族だけでなく、健康増進をお客さまへの付加価値としてご提供するとともに、社会貢献や地域活力の発展に繋がるものと位置付けています。

健康増進に向けた取り組み

従業員の健康増進に向けて、「歩く」の習慣化を進めています。本社勤務員は、歩きやすい靴などで勤務し、足元を身軽にし、1駅歩くことや階段を上ることで、職場環境を運動環境にも変えられるよう「ウォークビズ」を推進しているほか、ウォーキング大会なども実施しています。また、人材戦略室と東急病院が連携し、定期検診や人間ドックによるがん対策のほか、胃がんや乳がんなどの対策や検診の推進を行っています。加えて、若年従業員の生活習慣病予防として、特定保健指導の対象とならないメタボ・メタボ予備軍に特化した取り組みにも着手し、早い段階から生活習慣病の対策に着手しています。

さらに、産業医、衛生管理者、専任安全衛生管理者、労働組合代表者などを委員とした「安全衛生委員会」を毎月開催し、労働安全衛生や健康経営に関する議題の共有や議論を行う場を設けています。また、1年に1度、安全衛生担当の執行役員および労働組合の委員長を委員とする「中央安全衛生委員会」も開催しているほか、当社と連結各社の優れた健康経営施策を共有・発表し、優れた取り組みを表彰する取り組みも行っております。

近年では、健康経営の具体的な目標指標(2023年度末時点で、喫煙者率22%以下、肥満者率35%以下、運動習慣率50%以上)と定め、各種健康経営施策を推進するとともに、プレゼンティーズム(軽微な健康状態の悪化による労働生産性の低下)対策にも着目し、口腔内衛生の向上に関する取り組みとして歯周病や口臭リスクの把握、睡眠診断アプリの活用による自己の睡眠の質の把握にも着手し、健康状態の向上と労働生産性の改善にも取り組んでいます。

これらの取り組みが評価され、経済産業省と東京証券取引所より「健康経営銘柄」に7年連続で選定されたほか、経済産業省による「健康経営優良法人ホワイト500」としても表彰を受けました。

社会とお客さまに「健康増進」という付加価値をお届けする

特に関連するターゲット:

  • 3.4 精神保健及び福祉を促進
  • 3.D 健康危険因子の管理能力強化

他に関連するゴール:

関連するサステナブル重要テーマ:

  • ひとづくり
  • 生活環境品質

当社が2016年に制定した「健康宣言」では、『東急線沿線に住まう方の生活環境を創造することは当社の存在意義です。「健康増進」を付加価値として提供することで、お客さまの生活環境を充実させていきます。』と宣言しています。この考え方に基づき、お客さまに「健康増進」をお届けする商品やサービスをご提供しています。

東急ストアの環境とカラダに優しい商品

東急ストアでは、2021年3月以降、10店舗の実用品売り場において、環境対策商品のコーナー化を実施しています。コンセプトは、「天然素材を主原料とした洗剤」のコーナー化で、衣料洗剤からハンドソープまで、カテゴリーを超えた商品を集合展開しており、天然素材にこだわることで、環境に優しいだけでなく、お客さまのカラダにも優しい商品を取り揃えています。また、スペースの少ないその他の店舗においても、それぞれのカテゴリーで天然素材や無添加・無着色を切り口とした商品の取り扱いを強化しています。今後は、行楽消耗品の割箸(間伐材使用)、ストロー(紙製)、バイオマス配合のラップ等の導入を行い、天然素材、無添加無着色等の品揃えを拡大していきます。

健康管理に繋がる家ナカサービス・東急ベルの健康管理食

当社が実施しているホーム・コンビニエンス事業東急ベル。食品や日用品のお届け、ハウスクリーニングや家事代行など沿線の皆さまの「家ナカ」をもっと便利に快適にするサービスを提供しています。そのメニューの1つに、健康管理食の宅配があります。メディカルフードサービス社と連携し、健康志向の方からご病気をお持ちのシニアの方まで、健康・美味しい・簡単を実現した食事をお届けし、お客さまの健康維持をお手伝いしています。

このサービスは、「食事療法用宅配食品等栄養指針」に基づいて、管理栄養士による専門の献立を、栄養や安全にこだわってご提供し、電子レンジで温めるだけの簡単調理なうえ、週1度の受け取りで4回分の食事をお届けしており、食事管理の煩わしさを極力無くしました。MFSチルド製法という独自の調理システムで、職人が手間ひまかけた作りたてを10℃以下の冷蔵温度帯を保ったままお届けし、冷凍では味わえない食材本来の風味や食感、毎日食べ続けても飽きない美味しさをお楽しみいただけます。また、お食事メニューも、「バランス健康食」や「カロリー制限食」など、お客さまの健康テーマや一人ひとりの志向に合わせてお選びいただけます。

東急スポーツシステムがお届けする「健康増進」。スポーツで幸せな人生を!

東急スポーツシステムは、「私たちはスポーツを通して人々の人生を幸せにします」を企業理念として、フィットネス、スイミング、フットボール、ゴルフ、テニスの5つの事業を展開しています。東急グループが目指す、日々の生活がより豊かになるようなまちづくりの一環として、老若男女問わず「するスポーツ」の機会提供にとどまらず「観るスポーツ」「支えるスポーツ」を通じてSDGsへの貢献を目指しています。

特にフィットネス事業で展開している、ヨガやピラティス等、多彩なプログラムを屋外で提供するイベントや、キッズスクールの保護者を対象とした、ファミリーパスポート等は、運動習慣の無い方が気軽に参加できるプログラムとして大変好評をいただいています。また体組成計を用いたオフィスでの出張測定会など多くの企業様から依頼があり、グループ内外を問わず健康増進、スポ―ツの魅力を伝えていく取り組みを進めています。

またフットボール事業では、神奈川県社会人サッカーリーグに所属するサッカーチーム「東急Sレイエス」が地域のハブとなり、地域の方々の「健康作り」、未来を担う子供たちの「心身の育成」を通じ、家族や近隣の方々とのつながりから「活気ある街作り」にチャレンジしています。

「やすらぎと信頼をめざして」日本初駅上病院「東急病院」

特に関連するターゲット:

  • 3.8 ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ
  • 3.D 健康危険因子の管理能力強化

他に関連するゴール:

関連するサステナブル重要テーマ:

  • ひとづくり
  • 生活環境品質
  • まちづくり

東急病院は、1953年、東急グループの社員・家族ならびに地域にお住まいのみなさまの健康を育むために開かれた企業立病院です。2007年には日本初の駅上病院として大井町線・目黒線大岡山駅上にリニューアルオープンし、その高い利便性および多くの診療科を持つ総合力を活かして、グループ社員および地域のみなさまへの医療の提供や健康増進のお手伝いをしています。

地域医療のハブを目指して

東急病院は、患者さまがその状態に合わせた最適な治療を受けられるよう、地域の開業医や大学病院などの高次機能病院との連携を強化しており、「地域医療のハブ」となることを目指しています。また、今後急速に進む高齢化を見据え、おひとりでの通院が難しい方を対象に、医師が定期的にご自宅に訪問して診察を行う「訪問診療」を2019年より開始し、その後、リハビリテーションなどの各種訪問サービスを順次追加しています。さらには、ウェルビーイング向上・健康寿命延伸のために重要となる予防医療の一環として、人間ドックも充実させており、病気の予防や早期発見につなげています。これらの取り組みにより、地域のみなさまの医療ニーズにこたえ、健康とやすらぎをお届けします。

企業立病院として社員の健康を守る

東急病院には、全国でも数少ない「企業立病院」としての役割もあります。東急グループは交通・小売をはじめとした生活インフラを支える事業を数多く展開しています。こうした事業に従事する社員の健康を守り、沿線のみなさまに安定的にサービスを提供することが企業立病院としての務めです。この役割を果たすために、東急病院では健康経営の更なる推進を掲げながら、グループ社員に対し、健康診断やがん検診などを実施しております。また、2020年からの新型コロナウイルス感染症拡大に際しても、生活インフラを守るという使命感のもと、グループ会社社員・家族2万人以上に対するワクチン接種をいち早く実施しました。健康経営の重要性が高まる中、今後も幅広く社員の健康をサポートしていきます。

ウェルビーイング領域における貢献

今後進む高齢化に対応するために重要となる、ウェルビーイング領域の事業・取り組みにおいては、医療の知見が必要不可欠です。企業立病院を持つ強みを活かし、事業部門と協働して沿線住民のみなさまのウェルビーイング向上に貢献するため、積極的に取り組みを進めてまいります。