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環境 環境

東急電鉄の環境データ・環境会計

消費電力量

消費電力量

東急電鉄における消費電力は、車両を動かす「運転電力」と、駅施設や信号、保安装置などにかかる「付帯電力」に分けることができます。

電力量および総電力原単位の推移

車両走行距離の推移(回送など含む営業走行距離)

モーターの電力ロスを減らす VVVF制御車両

モーターの電力ロスを減らす VVVF制御車両

VVVF制御車両は、架線を流れる直流電流をインバーターで最適な電圧・周波数の交流電流に変換して交流モーターを駆動します。これにより、電力のロスを少なくできます。また、交流モーターは小型軽量で故障が少ないという利点もあります。

当社では業界に先駆けて1986年からVVVF制御車両を導入。2021年4月1日時点での導入率は全車両の89.2%であり、今後、車両更新などにあわせて導入を進めていきます。

東急電鉄および大手民鉄における省エネルギー車両の導入率

CO₂の削減効果の試算(鉄道と自家用乗用車の比較)

CO₂の削減効果の試算(鉄道と自家用乗用車の比較)

鉄道は大量輸送機関であり、環境にやさしい乗り物といわれています。鉄道でお客さま1人を1km運ぶ際に排出するCO₂(輸送人キロ当たりの排出量)は、自家用乗用車に比べ約7分の1となっています。

2020年度の輸送人キロは約74億kmで、年間約8億6百万人のお客さまを、1人1回当たり約9.2km輸送しています(参考:田園都市線渋谷駅~二子玉川駅間9.4km)。この距離の輸送をCO₂に換算すると、お客さま1人当たりで156g-CO₂排出されることになりますが、仮に自家用乗用車で同じ距離を移動した場合の1,196g-CO₂に比べると、約1kg少なくなります。

輸送量当たりの二酸化炭素の排出量(2019年度 旅客)

環境会計

環境会計

「環境を保全するためのコスト」と、それによる「環境保全効果」および「環境保全に伴う経済効果」を把握し、相互比較により環境保全効果を評価する手段として、環境会計を実施しています。なお、環境保全効果については、確実な根拠に基づく範囲で集計しました。

2020年度の環境会計は、「環境会計ガイドライン2005年版」(環境省)ならびに「民鉄事業環境会計ガイドライン2008年版」(社団法人日本民営鉄道協会)に準拠しています。

集計期間:2020年4月1日~2021年3月31日

環境保全コスト

(単位:千円)

分類 取り組み内容 投資額 費用額
(1)事業エリア内コスト
主たる事業活動により事業エリア内で生じる環境負荷を抑制するための環境保全コスト
公害防止
コスト
大気汚染・水質汚濁・騒音・振動防止対策(公害防止設備の維持管理、防音壁設置など) 207,668 199,612
地球環境保全コスト 省エネルギー(新型車両の導入など)、地球温暖化防止(鉄道利用促進のための設備設置など) 3,005,001 81,174
資源循環
コスト
廃棄物の適正処理・リサイクル 184 89,029
3,212,854 369,814
(2)上・下流コスト
主たる事業活動に伴ってその上流(調達先)または下流(お客さま)で生じる環境負荷を抑制するための全コスト
環境配慮型商品の購入費用など 0 0
(3)管理活動コスト
管理活動における環境保全コスト
環境マネジメント、情報開示、環境保護対策費など 750 41,599
(4)研究開発コスト
研究開発活動における環境保全コスト
製品等、環境負荷抑制等の開発コスト 0 0
(5)社会活動コスト
社会活動における環境保全コスト
環境保護に関する寄付金、協賛金など 578 0
(6)環境損傷対応コスト
当社の事業活動において環境損傷に対応するコスト
自然修復、環境保全に関する損害補償、環境損害に対応するコストなど 0 0
(7)その他コスト
その他環境保全に関連するコスト
  57,635 0
環境保全コストの総合計 3,271,817 411,413

保守作業から発生する金属類のリサイクルによる効果(2020年度)

線路関係(レール屑等) 651t 17,068千円
電気関係(被覆線屑等) 48t 7,767千円
車両関係(外輪屑等) 262t 3,167千円
961t 28,002千円